顕正会の公式HPは、平成23年末から開店休業状態でございます。
さて、今回の記事の大意は、先般の「みぞれさん」の投稿内容と基本的に被りますが、
僕も同じようなことを感じていたので、当方でも改めて指摘しておきたいと思った次第です。
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理由1。虚構、欺瞞が明るみになってしまうから。
顕正会では、基本的に会の事情についてネットで調べる行為はタブーとなっております。
ただし、このことについては、会で規則が設けられている、あるいは会長指導の中にその旨の明確な発言があったかといえば、そういうわけではなくて、
あくまで現場レベルの話、暗黙のルールといった感じ。
あからさまに「見るな!調べるな!」と言われれば、かえって「見たい。調べたい。」と思ってしまうのが人間の心理ですからね。
「閲覧注意」みたいな。これをカリギュラ効果といいます。
もし末端会員などが、知らずに調べてしまって、「ネットにこんなことが書いてあったんですが…」
と、先輩に相談した場合、
「それは、創価学会、あるいは日蓮正宗の謀略だ。惑わされてはいけない。」
と指導するのが通例となっております。
もし公式ホームページが、会員の立場から「見るに値するもの」であったならば、
気になってウェブで検索をかけてしまい、
すると当然、当方の様な「アンチサイト」もセットで表示されるわけですからね。
見る予定ではなかったとしても、「目に留まれば気になってついつい開いてしまう」というのが人の心理というもの。
それによって、会の虚構や欺瞞が会員にバレてしまうのを恐れ、
あえて、「つまらない内容のまま放置されている」というのが実情なんです。
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理由2。新聞や書籍が売れなくなるから。
顕正会の財源は大きく2つ。
1つは年の瀬に実施される「広布御供養」であり、
もう1つは、新聞や書籍、あるいは会長講演のCDやDVDといったものの販売から得られる利益です。
これらについての詳細について知りたい方は、以下を参照に↓
問題なのは、ホームページに情報を載せることで、2つ目に挙げた財源が確保できなくなる懸念が出てくるからです。
顕正会は、基本的に創価学会のビジネスモデルを模倣しているところがあり、
創価学会といえば「聖教新聞」ですが、こういった出版物を販促することによって、会の運営費を賄う手法を、
著名な宗教学者である島田裕巳先生は、「新宗教ビジネス」という本の中で、
「ブック・クラブ型」と称し、その構造を暴いています。
顕正会でも、僕が入信した8年程前に比べ、CDやDVDの値段は吊り上げられ、
新たな教学書も発刊され、(※参照↓)
明らかに、そこからの利益を少しでも増やそうと企んでいる肚が見え見えです。
例えば、毎月行われる総幹部会のビデオ放映に関しても、
基本的には新聞を購入しなければ、会場や時間を知る術はありませんし、
その他行事日程なども、まとめて通達があるわけではありません。
顕正会是正委員会の「お伺い書」。
さて、先日「顕正会是正委員会」なる組織が新たに、浅井会長に対して「お伺い」を立てたようです。
多くの部分は賛同できますが、
ただ僕は、もし顕正会を真に愛しているならば、あえて会の経営方針に抗うことはないのでは?
とも思うわけです。
別にウェブで情報発信しなくても、チャネルを限定して運営していくことはマーケティング的にも大いにありなわけで、
例えば有料メルマガなどが典型ですが、時事的な情報を「商材」としてみるならば、
それを無料で配ることほどアホなことはないのです。
その利益が元手となって、会館などが建っているのだから、
もし、会の繁栄を願うならば、「もっと金回そうぜ!」という考え方もできるはず。
あとは、是正委員会さん。
会長へ文句を言う前に、自らが牽引するくらいの気概を見せてもらいたいものですね。
コーポレートサイトだけ立派でも、実態が見えてこない組織というのは如何にも「アヤシイ」ですから。
HPだけ飾り立てても、それは虚飾であって、活動家の「顔」が見えない組織に魅力は見い出せません。
つべこべ言ってる間があったら、さっさと正宗信徒に負けないようなサイトを作ればいいんです。
なんだったら先日の話で、うちに寄稿して紹介しても良いですよ。
応援するわけではありませんが、顕正会員がもっと積極的にウェブに顔を出すようになって、
そこで、他の教団と闊達に議論する機運が出来てくれば、
それはそれで「面白いなぁ」と思うだけで。
パーソナルメディアとしては既に、「すかいみかんさん」というパイオニアが存在しています。
氏を精神を見習って、まずは自分達が率先して努力してみてはいかがでしょうか?
顕正会公式HPが更新されないのは、管理権限を持ってる人物が退転したからです。
仮に更新できる状態であるのなら、弘通の足跡は更新するでしょう。
いかに顕正会が伸びてるかと数を誇示したいからです。
しかし、それもしてないのですから、管理権限を持ってる人が居なくなったと見るのが打倒でしょう。